投資をお考えの方へ
投資は誰でも簡単に始められる分、注意しなければならないポイントがたくさんあります。
今回は、投資を始める前の4つの注意点をお届けします。
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お金を増やしたい方必見！投資を始める前の５つの注意点
その１：投資を始める目的を考えましょう。
投資は、お金を増やす手段の一つです。
そこで投資の目的にどのようなものをお考えか書き出してみてはいかがでしょうか。
結婚や出産と言ったライフイベントに備えて始める方、住宅の購入や子どもの進学資金に備えて始める方、老後の生活に備えて始める方…
具体的な目的が決まることで、それにかかる費用を調べることができます。
費用が分かると、投資で用意したい金額と、投資にかける期間が設定できます。
このように投資を始める目的を考えることは、投資の方向性を決めるために不可欠であると言えます。
その２：投資に使う資金を考えましょう。
投資はお金を増やす手段ですが、時に損失を産んだり、元本の保証がない投資方法もあります。
そのため、投資に使う資金は余裕のある資金で行いましょう。
使える資金を把握するためには、１ヵ月の収入金額と支出金額、現在持っている金融資産も整理しておきましょう。
下記の項目をご参考に、数ヵ月程度ご自身の収支の流れを確認することをお勧めします。
主な支出の項目 主な金融資産の項目
| 主な金融資産の項目 | |
| 家賃 | 普通預貯金 |
| 光熱費 | 定期預貯金 |
| 通信費 | 財形貯蓄 |
| 食費 | |
| 日用雑貨 | |
| 交際費 | |
| 服飾費 | |
| 保険料 |
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その３：投資の手法を考えましょう。
投資には様々な手法がありますので、ここでは主な投資方法について確認しましょう。
貯蓄型金融商品
貯蓄型金融商品は、銀行で取り扱われる普通預金や定期預金、ゆうちょ銀行で取り扱われる通常貯金や定期性貯金を指します。これらの商品は、預入れ金額、預入れ期間、金利、中途換金等について検討が必要です。
【金利】
金利とは、お金の貸し借りにともなう資金の使用料です。
銀行やゆうちょ銀行に「お金を預ける」＝銀行やゆうちょ銀行に「お金を貸す」と考えて、金利の高い商品を検討しましょう。
【中途換金】
普通預金や通常貯金ではお金の出し入れは自由ですが、預ける期間が設定されている定期預金や定期性貯金では、お金を下ろすためには解約が必要です。
解約時のペナルティについて確認しましょう。
債券
債券とは、国や企業が投資家から資金を借りるために発行する借用書のようなものです。
債券を満期まで所有していると、債券に記載された金額「額面金額」で手元に返ってくることが約束されています。満期までの期間、国や企業は投資家に利息を支払います。
また、債券は途中で時価で売却することもできます。
| 債券の種類 | 発行元 |
| 国債 | 国 |
| 地方債 | 地方公共団体 |
| 社債 | 一般事業会社 |
| 金融債 | 金融機関 |
株式
株式とは、株式会社が資金調達のために発行する証券を言います。
株式を購入した人を「株主」と言います。株式は証券取引所を通じて売買され、国内では東京、名古屋、福岡等に置かれています。東京と名古屋の証券取引所には、「一部」と「二部」があり、東京証券取引所には新興企業を対象としたマザーズやジャスダックがあります。
株式の動きを見る指標には日経平均株価や東証株価指数等があります。
株式は、会社の収益や株主への配当が増えると株価が上昇する傾向があり、購入時より高く売れる可能性があります。反対に、会社の収益や株主への配当が減ると株価が減少し、最も悪い場合には株式が紙切れになることもあります。
| 日経平均株価 | 東京証券取引所(東証)一部に上場されている銘柄のうち、
代表的な２２５銘柄の株価を平均したもので、略称は日経２２５ |
| 東証株価指数 | 東証一部に上場されている全銘柄の時価総額を指数化したもので、
略称はＴＯＰＩＣ |
投資信託
投資信託では、「証券会社」等が投資家から資金を集めて1つに取りまとめ、「投資信託会社」が集められた資金をもとに、株式や不動産等に分散した運用計画を立て、その指示をもとに「信託銀行」等が株式等に投資して資金の管理を行います。
一連の流れで得た収益は、コストを差し引かれ、投資家に分配されます。
コストの種類 内容
| コストの種類 | 内容 |
| 購入時手数料 | 投資信託を購入する際に証券会社に支払う手数料※１ |
| 信託報酬 | 証券会社・投資信託会社・信託銀行に支払う手間賃 |
| 信託財産留保額 | 中途換金(解約)時に徴収される |
※１…証券会社によって異なります。証券会社を選ぶ際の参考にしましょう。
購入時手数料がない 商品もあります。
投資信託はご自身で投資をする自信がなく、専門家に運用を任せたい方にお勧めです。ただし、投資信託も株式と同じく元本の保証がありません。
ＮＩＳＡ
ＮＩＳＡは、平成２６年１月からスタートした少額投資非課税制度を言います。
投資で収益を得ると税金がかかりますが、ＮＩＳＡでは年間１００万円までの売却益や配当金が非課税となります。ＮＩＳＡを利用するためには、口座の開設が必要です。１００万円の非課税枠の繰り越しはできません。
- 【非課税の期間】５年間
- 【利用できる人】日本国内に住んでいる２０歳以上の人
その４：投資のリスクを理解しましょう。
投資は、ハイリスク・ハイリターンの世界です。
投資の手段を考える際には、リスクについても理解していきましょう。
値動きの大きい投資手段ほど、収益が極端に高く、あるいは極端に落ち込む可能性があります。
【リスクとリターンのイメージ】
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【リスクとリターンのイメージ】
預貯金<国内債券<外国債券<国内株式<外国株式 リスク(低) リスク(大) 収益(小) 収益(大)
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投資はリスクを理解した上で無理なく楽しめる金額からスタートし、経験を積みながらステップアップを考えていきましょう。
あとがき
いかがでしたでしょうか？
投資は自己責任ですので、特徴を良く理解してから始めることが大切です。
今回は、「お金を増やしたい方必見！投資を始める前の4つの注意点」をお届け致しました。
最後までお読みいただきありがとうございます。
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